平成21年度春季解答

問題71

ある期間の生産計画において、図の部品表で表される製品Aの需要量が10個であるとき、部品Dの正味所要量は何個か。ここで、ユニットBの在庫残が5個、部品Dの在庫残が25個あり、ほかの在庫残、仕掛残、注文残、引当残などはないとする。

ア	80
イ	90
ウ	95
エ	105

解答：イ

＜解説＞

1. 製品Aの需要量が10個なので、ユニットBは、40個，ユニットCは10個必要である。
   ユニットB：10個×4個＝40個
   ユニットC：10個×1個＝10個
2. ユニットBは、在庫残が5個あるので35個作成すればよい。ユニットBを作成するために部品Dは、3×35＝105個必要である。
3. ユニットCは、在庫残がないので10個作成すればよい。ユニットCを作成するために部品Dは、1×10＝10個必要である。
4. 2と3より部品Dの所要量は105＋10＝115個である。
5. 部品Dは在庫残が25個あるので、115－25＝(イ)90個

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問題72

製造業のA社では、NC工作機械を用いて、四つの仕事a～dを行っている。各仕事間の段取り時間は表のとおりである。合計の段取り時間が最小になるように仕事を行った場合の合計段取り時間は何時間か。ここで、仕事はどの順序で行ってもよいものとし、FROMからTOへの段取り時間で検討する。

ア	4
イ	5
ウ	6
エ	7

解答：ア

＜解説＞

1. 段取り時間が最小の1時間になる順序を探す。a→c，b→a，b→cが該当する。
2. a→cとb→aを組み合わせる。b→a→cとなる。(2時間)
3. 仕事dの組合せを考える。
   1. b→a→cの前に行う場合、d→b(3時間)→a→cとなる。
   2. b→a→cの後に行う場合、b→a→c→d(2時間)となる。
4. 2，3より2時間＋2時間＝(ア)4時間が正解である。

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問題73

EDIを実施するための情報表現既約で規定されるべきものはどれか。

ア	企業間の取引の契約内容
イ	システムの運用時間
ウ	伝送制御手順
エ	メッセージの形式

解答：エ

＜解説＞

EDI(Electronic Data Interchange)は、標準化された規約に基づいて電子化されたビジネス文書（注文書や請求書など）をやり取りすること、またこうした受発注情報を利用して企業間取引を行うことである。

EDIには大きく分けて以下の4つの規約(階層)がある。

レベル1 情報伝達規約

通信プロトコルに関する取り決め

レベル2 情報表現規約

メッセージ形式やデータコードに関する取り決め

レベル3 業務運用規約

どんな情報をやり取りするか、情報の訂正方法やエラーの扱いなどの業務やシステムの運用に関する取り決め

レベル4 取引基本規約

検収時期、支払時期、支払方法など企業間のEDI取引の法的有効性を確立するための取り決め

ア	×	取引基本規約で規定されるべきものである。
イ	×	業務運用規約で規定されるべきものである。
ウ	×	情報伝達規約で規定されるべきものである。
エ	○	情報表現規約で規定されるべきものである。

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問題74

組込みシステムの用途として、適切でないものはどれか。

ア	FA機器又は医療機器を制御するシステム
イ	音響・映像機器を制御するシステム
ウ	銀行のATM端末システム
エ	列車の座席予約を管理するホストシステム

解答：エ

＜解説＞

組み込みシステムとは、産業機器や家電製品などに内蔵される、特定の機能を実現するためのコンピュータシステム。

ア	×	組み込みシステムの用途である。
イ	×	組み込みシステムの用途である。
ウ	×	組み込みシステムの用途である。
エ	○	大型汎用コンピュータ（メインフレーム）や汎用的なサーバーが使われるのが一般的である。

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問題75

企業活動におけるBCPを説明したものはどれか。

ア	企業が事業活動を営む上で、社会に与える影響に責任をもち、あらゆるステークホルダからの要求に対し適切な説明責任を果たすための取組のこと
イ	形式知だけでなく、暗黙知を含めた幅広い知識を共有して活用することで、新たな知識を創造しながら経営を実践する経営手法のこと
ウ	災害やシステム障害など予期せぬ事態が発生した場合でも、重要な業務の継続を可能とするために事前に策定される行動計画のこと
エ	組織体の活動に伴い発生するあらゆるリスクを、統合的、包括的、戦略的に把握、評価、最適化し、価値の最大化を図る手法のこと

解答：ウ

＜解説＞

BCP(Business continuity planning：事業継続計画)とは、企業が自然災害、大火災、テロ攻撃などの緊急事態に遭遇した場合において、事業資産の損害を最小限にとどめつつ、中核となる事業の継続あるいは早期復旧を可能とするために、平常時に行うべき活動や緊急時における事業継続のための方法、手段などを取り決めておく計画のことである。

ア	×	CSR(Corporate Social Responsibility：企業の社会的責任）に関する説明である。
イ	×	ナレッジマネジメントに関する説明である。
ウ	○	BCP(Business continuity planning：事業継続計画)に関する説明である。
エ	×	リスクマネジメントに関する説明である。

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