平成25年度春季問題

Webサイトを利用した商品販売に関する次の記述を読んで、四つの問いに答えよ。

N社はスポーツ用品の小売販売業者で、実店舗販売の他、インターネットのショッピングサイトを利用した通信販売も行っている。ショッピングサイトのサーバの運用は外部に委託しており、毎月、委託先からアクセスログの分析結果が報告されるので、この報告に基づき、サイトの運営や改善に当たっている。

ショッピングサイトのトップページから商品購入手続完了に至る経路は、図1のとおりであり、図1の矢印はリンクの経路を示す。ここで、A～Fは矢印の元のページから先のページへのアクセス率である。例えば、トップページにアクセスした利用者のA%が商品紹介のページにアクセスし、商品紹介のページにアクセスした利用者のC%が購入手続のページにアクセスしていることを示している。また、トップページへの外部からのアクセス件数に対する購入手続完了の件数の割合をコンバージョン率といい、先月のコンバージョン率は5%であった。

問題97

図1の経路図から、このサイトのコンバージョン率を求める式として、適切なものはどれか。ここで、式中のa～fは、図1に示したA%～F%のアクセス率を小数の値に変換した数値である。

ア	(a+b)×(c+d+e)×f
イ	(a+c+f)×(b+d+c+f)×(b+e+f)
ウ	a×c×f+b×d×c×f+b×e×f
エ	f÷(a+b)

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問題98

N社では、広告によるショッピングサイトへの集客策として、1か月のバナー広告と1回のメール広告を比較検討することにした。二つの案が次のとおりであるとき、これを比較した内容として、適切なものはどれか。ここで、各案のクリック率は、表示された広告や送信されたメールの数に対する、N社ショッピングサイトへのリンク数の割合である。コンバージョン率は、当該広告からのリンク数に対する購入手続完了の割合で、いずれも過去のデータに基づく予測値である。

【二つの案】
A案
C社ポータルサイトで、バナー広告をする。
費用 120,000円/月
広告表示回数 250,000/月
バナー広告のクリック率 0.8%
コンバージョン率5%

B案
D社のメールマガジンに広告を1回掲載する。メールはD社のデータベースを基に、スポーツ用品に関する情報の受信を希望している人にターゲットを絞って送信する。
費用 4円/メール1件
メール送信数 50,000件/回
メール広告のクリック率 5%
コンバージョン率 8%

ア	A案は、利用者に広告が届く件数が多いので、N社のショッピングサイトを訪れる利用者数を増やすためにはB案より効果的である。
イ	B案は、ターゲットを絞って送信するので、コンバージョン率は高いが、メール送信数が少ないので、購入手続き完了の件数はA案に劣る。
ウ	B案は、クリック率が高いので、利用者の1クリックを獲得するためのコストが、A案より安い。
エ	広告によって購入手続完了を1件獲得するためのコストは、B案の方が安い。

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問題99

N社では、先月、サッカー用品の特典付き販売キャンペーンを広告するために、C社のサッカーニュースサイトにバナー広告を計算した。先月は、当該バナー広告からN社トップページへのアクセスが3,000件あったことが報告された。また、その3,000件のサイト内での動きを追跡したところ、図2のとおりであった。この結果から、考えられる問題点として正しいものはどれか。ここで、件数は、元のページから次のページへリンクされた数であり、各ページへリンクされた件数と、そのページからN社サイト内の別のページへリンクした数の差を、N社のサイトからの離脱と考える。

ア	C社サイトからアクセスした利用者の半数は、トップページだけを見て離脱している可能性がある。
イ	C社サイトからのアクセスコンバージョン率が、先月のサイト全体のコンバージョン率より低い。
ウ	購入手続に進んだ件数の半数以上が、購入手続が完了せずに他のページに移動又は離脱している。
エ	広告の目的であるキャンペーン情報のページへのアクセス件数が、商品紹介のページへのアクセス件数より少ない。

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問題100

N社では、ショッピングサイトの利上増加には、利用者が安心してショッピングができるような配慮が大切であると考え、利用者の信頼を得られるための様々な方策を検討している。インターネットを通じた商品の購入を利用者が安心して行えるように、N社が実施する方策として、適切なものはどれか。

ア	Webサイトを利用した個人情報の送受信には、第三者機関によって発行された電子証明書を用いて通信を暗号化する。
イ	会社情報のページに、ショッピングサイトに利用しているサーバの機種やOSの名称、利用ソフトウェア、IPアドレスなどを公開し、システムの信頼性を示す。
ウ	決算手続に誤りがないよう、購入手続画面で入力された住所、氏名、クレジットカード番号を平文のメールで利用者に返送し、情報の誤りがないことを確認してもらう。
エ	個人情報の取扱いに関する不安を与えないよう、個人情報の利用目的や問合せ方法などを明示しない。

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