平成22年度秋季解答

問題26

観測データを類似性によって集団や群に分類し、その特徴となる要因を分析する手法はどれか。

ア	クラスタ分析法
イ	指数平滑法
ウ	デルファイ法
エ	モンテカルロ法

解答：ア

＜解説＞

ア	○	クラスタ分析法は、類似のデータのグループを同一クラスタにグループ化する手法
イ	×	指数平滑法は、時系列データのうち新しいデータにウェイトを置いた移動平均を求め，将来値を予測する手法
ウ	×	デルファイ法は、ある事象の予測を多数の専門家にアンケートし、その結果を示して、さらに予測させ、絞り込む手法
エ	×	モンテカルロ法は、乱数を応用して，求める解や法則性の近似を得る手法

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問題27

ワンチップマイコンの内臓メモリとしてフラッシュメモリが採用されている理由として、適切なものはどれか。

ア	ソフトウェアのコードサイズを小さくできる。
イ	マイコン出荷後もソフトウェアの書換えが可能である。
ウ	マイコンの処理性能が向上する。
エ	マスクROMよりも信頼性が向上する。

解答：イ

＜解説＞

ワンチップマイコンの内臓メモリとしてフラッシュメモリが採用されている理由は、マイコン出荷後もソフトウェアの書換えが可能であるためである。

フラッシュメモリは、書き換えが可能なのでマイコンの出荷後にバグが発見されたりソフトウェアをバージョンアップしたい場合にマイコンを回修しなくても修正が可能となる。

よってイが正解である。

ア	×	ソフトウェアのコードサイズはプログラムの機能や書き方に依存する。すなわち記録媒体の種類とは関係がない。
イ	○	フラッシュメモリは、書き換えが可能である。
ウ	×	フラッシュメモリのアクセス速度はRAMやROMより低速である。したがってマイコンの処理性能は低下する。
エ	×	フラッシュメモリは書き込みを繰り返すと劣化する。したがってマスクROMよりも信頼性は低下する。

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問題28

EDIを実施するための情報表現規約で規程されるべきものはどれか。

ア	企業間の取引の契約内容
イ	システムの運用時間
ウ	伝送制御手順
エ	メッセージの形式

解答：エ

＜解説＞

EDI(Electronic Data Interchange)は、標準化された規約に基づいて電子化されたビジネス文書（注文書や請求書など）をやり取りすること、またこうした受発注情報を利用して企業間取引を行うことである。

EDIには大きく分けて以下の4つの規約(階層)がある。

レベル1 情報伝達規約

通信プロトコルに関する取り決め

レベル2 情報表現規約

メッセージ形式やデータコードに関する取り決め

レベル3 業務運用規約

どんな情報をやり取りするか、情報の訂正方法やエラーの扱いなどの業務やシステムの運用に関する取り決め

レベル4 取引基本規約

検収時期、支払時期、支払方法など企業間のEDI取引の法的有効性を確立するための取り決め

ア	×	取引基本規約で規定されるべきものである。
イ	×	業務運用規約で規定されるべきものである。
ウ	×	情報伝達規約で規定されるべきものである。
エ	○	情報表現規約で規定されるべきものである。

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問題29

表の事業計画案に対して、新規設備投資に伴う原価滅却費(固定費)の増加1,000万円を織り込み、かつ、売上純利益を3,000万円とするようにしたい。変動費率に変化がないとすると、売上高の増加を何万円にすればよいか。

ア	2,000
イ	3,000
ウ	4,000
エ	5,000

解答：ウ

＜解説＞

1. 売上総利益は、次の式で計算できる。
   売上高－（変動費＋固定費）＝売上総利益
   20,000万円－(10,000万円＋8,000万円)＝2,000万円
2. 売上純利益を3,000万円とするための計算を行う。
   なお売上高をXとする。
   1. 固定費は1,000万円増加なので9,000万円となる。
   2. 変動比率を計算する。
      10,000万円÷20,000万円＝0.5
   3. 変動費は変動比率×売上高なので、0.5Xとなる。
   4. 1～3より次の式が成り立つ。
      

      	X－(0.5X＋9,000万円)	＝3,000万円
      	X	＝24,000万円

3. 売上高の増加分を計算する。
   24,000万円 － 20,000万円＝4,000万円
   

したがって、ウとなる。

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問題30

A社は、B社と著作権の権利に関する特段の取決めをせず、A社の要求仕様に基づいて、販売管理システムのプログラム作成をB社に依頼した。この場合のプログラム著作権の原始的帰属は、どのようになるか。

ア	A社とB社が話し合って決定する。
イ	A社とB社で共有する。
ウ	A社に帰属する。
エ	B社に帰属する。

解答：エ

＜解説＞

著作権は、著作物を創作した者が著作物に対して持つ権利なので、特別な取決めがない限り著作物を創作した者が著作権を有する。

すなわち、プログラムの著作権はプログラムを作成したB社に帰属する。

したがって、エが正解である。

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