必ず受かる情報処理技術者試験

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平成25年度秋季解答

問題26

売り手側でのマーケティング要素4Pは、買い手側での要素4Cに対応するという考え方がある。 4Pの一つであるプロモーションに対応する4Cの構成要素はどれか。

顧客価値(Customer Value)
顧客コスト(Customer Cost)
コミュニケーション(Communication)
利便性(Convenience)

解答:ウ

<解説>

マーケティング要素4Pと買い手側での要素4Cについてまとめると次のようになる。

マーケティング要素4P 買い手側での要素4C
製品内容(特徴):Product 顧客価値(Customer Value)
価格:Price 顧客にとっての経費(Cost)
流通:Place 顧客利便性(Convenience)
広告・宣伝:Promotion 顧客とのコミュニケーション(Communication)

したがって、「広告・宣伝:Promotion 」に対応するのは「顧客とのコミュニケーション(Communication)」である。

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問題27

プロダクトイノベーションの例として、適切なものはどれか。

シックスシグマの工程管理を導入し、製品品質を向上する。
ジャストインタイム方式を採用し部品在庫を減らす。
製造方法を見直し、コストを下げた製品を製造する。
マルチコアCPUを採用した、高性能で低消費電力の製品を開発する。

解答:エ

<解説>

プロダクト・イノベーションとは、革新的な新製品を開発して、他社と差別化を可能にすることである。

× 製品品質を向上するだけでは、革新的な新製品にはつながらない。
× 部品在庫を減らすだけでは、革新的な新製品にはつながらない。
× コストを下げた製品を製造するだけでは、革新的な新製品にはつながらない。
高性能で低消費電力の革新的な製品を開発することで他社と差別化を可能にすることができる。

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問題28

EDIを実施するための情報表現規約で規定されるべきものはどれか。

企業間取引の契約内容
システムの運用時間
伝送制御手順
メッセージの形式

解答:エ

<解説>

EDI(Electronic Data Interchange)は、標準化された規約に基づいて電子化されたビジネス文書(注文書や請求書など)をやり取りすること、またこうした受発注情報を利用して企業間取引を行うことである。

EDIには大きく分けて以下の4つの規約(階層)がある。

レベル1 情報伝達規約
通信プロトコルに関する取り決め
レベル2 情報表現規約
メッセージ形式やデータコードに関する取り決め
レベル3 業務運用規約
どんな情報をやり取りするか、情報の訂正方法やエラーの扱いなどの業務やシステムの運用に関する取り決め
レベル4 取引基本規約
検収時期、支払時期、支払方法など企業間のEDI取引の法的有効性を確立するための取り決め
× 取引基本規約で規定されるべきものである。
× 業務運用規約で規定されるべきものである。
× 情報伝達規約で規定されるべきものである。
情報表現規約で規定されるべきものである。

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問題29

サーバ機器(取得価額800千円、耐用年数5年)を3年間利用した後に115千円で売却したときの固定資産売却損は何千円か。 ここで、減価償却は定額法で行うものとし、残存価額は0円とする。 また、機器の購入及び売却時期は全て期首であるとみなす。

205
229
253
320

解答:ア

<解説>

  1. 減価償却費を計算する。
    減価償却費=(取得価額-残存価額)÷耐用年数
    (800千円-0)÷5年=160千円
  2. 3年間で償却した価額を計算する。
    160千円×3=480千円
  3. 未償却残額を計算する。
    800千円-480千円=320千円
  4. 固定資産売却損を計算する。
    320千円-115千円=205千円

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問題30

Webページの著作権に関する記述のうち、適切なものはどれか。

営利目的でなく趣味として、個人が開設しているWebページに他人の著作物を無断掲載しても、私的使用であるから著作権の侵害とはならない。
作成したプログラムをインターネット上でフリーウェアとして公開した場合、配布されたプログラムは、著作権法による保護の対象とはならない。
試用期間中のシェアウェアを使用して作成したデータを、試用期間終了後もWebページに掲載することは、著作権の侵害に当たる。
特定の分野ごとにWebページのURLを収集し、簡単なコメントをつけたリンク集は、著作権法で保護される。

解答:エ

<解説>

× 個人が開設しているWebページであっても他人の著作物を無断掲載すると、著作権の侵害となる。
また、Webページに公開すると不特定多数の者が閲覧するので私的使用の範囲を超える。
× フリーウェアであっても著作権は放棄されていない(作者は著作権を保持したまま自由な複製や配布を第三者に認めているものと解釈されている。)ので著作権法による保護の対象となる。
× 試用期間中のシェアウェアを使用して作成したデータの著作権は開発者に帰属する。よって、試用期間終了後もWebページに掲載しても著作権の侵害にならない。
特定の分野ごとにWebページのURLを収集し、簡単なコメントをつけたリンク集は、リンク集作成者の思想や感情を表現したもの、すなわち著作物となるため、著作権法で保護される。

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