必ず受かる情報処理技術者試験

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平成30年度春季問題

問題50

自社開発したソフトウェアの他社への使用許諾に関する説明として、適切なものはどれか。

ア 既に自社の製品に搭載して販売していると、ソフトウェア単体では使用許諾対象にできない。
イ 既にハードウェアと組み合わせて特許を取得していると、ソフトウェア単体では使用許諾対象にできない。
ウ ソースコードを無償で使用許諾すると、無条件でオープンソースソフトウェアになる。
エ 特許で保護された技術を使っていないソフトウェアであっても、使用許諾することは可能である。

自社開発したソフトウェアの他社への使用許諾に関する説明として、適切なものはどれか。

ア 既に自社の製品に搭載して販売していると、ソフトウェア単体では使用許諾対象にできない。
イ 既にハードウェアと組み合わせて特許を取得していると、ソフトウェア単体では使用許諾対象にできない。
ウ ソースコードを無償で使用許諾すると、無条件でオープンソースソフトウェアになる。
エ 特許で保護された技術を使っていないソフトウェアであっても、使用許諾することは可能である。

解答：エ

＜解説＞

自社開発したソフトウェアの著作権は自社にある。著作者である自社は他の者との間で契約を締結することで,ソフトウェアの使用を許可することができる。このような契約のことをソフトウェア使用許諾契約という。

ア × 自社の製品に搭載しているソフトウェアも,単体で使用許諾の対象にすることができる。
イ × 特許を取得しているかどうかにかかわらず,ソフトウェア単体の使用許諾をすることが可能である。
ウ × オープンソースソフトウェア（OSS）とは、ソースコードが公開されており、誰でも利用や改変、再配布が可能なソフトウェアである。ソースコードを無償で使用許諾しても,改変や再配布などの条件を満たさない限り,オープンソースソフトウェアにはならない。
エ 〇 ソフトウェアに特許技術が含まれていなくても,自社開発したソフトウェアであれば使用許諾契約を結ぶことができます。