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平成21年度秋季解答
問題41
プロジェクト立上げ時に、プロジェクトの活動を総合的に管理及び調整するために、プロジェクト憲章を定める。プロジェクト憲章に盛り込むべき内容として、適切なものはどれか。
ア | スケジュール |
イ | 体制 |
ウ | 品質マネジメント計画 |
エ | プロジェクトの目的 |
解答:エ
<解説>
プロジェクト憲章は、プロジェクトにおける重要で根本的なことを定めた取り決めである。プロジェクト憲章の最大の意義はプロジェクトの目的を文章として明確に定義し、その内容に対して全ステークホルダが合意することにある。
プロジェクト憲章に盛り込まれるべき代表的なものには次のものがある。
- プロジェクトの実施目的
- プロジェクトの目標(エ)
- プロジェクトの目標に関連する成功判断基準
- プロジェクトの内容の説明
- プロジェクトの期間
- プロジェクトの予算
- プロジェクトを実施していく上でのルール
したがって、エが正解である。
問題42
ITサービスマネジメントを説明したものはどれか。
ア | ITに関するサービスを提供する企業が、顧客の要求事項を満たすために、運営管理されたサービスを効果的に提供すること |
イ | ITに関する新製品を新サービス、新制度について、事業活動として実現する可能性を検証すること |
ウ | ITを活用して、組織の中にある過去の経験から得られた知識を整理・管理し、社員が共有することによって効果的にサービスを提供すること |
エ | 企業が販売しているITに関するサービスについて、市場占有率と業界成長率を図に表し、その位置関係からサービスの在り方について戦略を立てること |
解答:ア
<解説>
ITサービスマネジメントとは、ITサービスを提供する企業などの組織が利用顧客のニーズに合致した適切なサービス提供を実現し、その運用の維持管理ならびに継続的改善を行っていくための仕組みのことである。
ア | ○ | ITサービスマネジメントに関する説明である。 |
イ | × | フィージビリティスタディ(Feasibility Study:実現可能性の検証)に関する説明である。 |
ウ | × | ナレッジマネジメント(Knowledge Management)に関する説明である。 |
エ | × | プロダクトポートフォリオマネジメント(Product Portfolio Management)に関する説明である。 |
問題43
新しい業務ソフトウェアの開発が完了し、実環境へ導入することになった。当該ソフトウェアの導入時に必要な作業として、適切なものはどれか。
ア | 業務実施状況監視やパッチ処理投入などに必要な運用コストの見積もり |
イ | ディスク容量など、必要なハードウェア資源の確保 |
ウ | 当該ソフトウェアで実現する機能の決定 |
エ | 当該ソフトウェアの開発工数の見積り |
解答:イ
<解説>
新しい業務ソフトウェアを実環境へ導入(インストール)する際には、そのソフトウエアが稼働できる実行環境をあらかじめ整備しておく必要がある。必要なハードウエア資源の確保や、ソフトウエアの環境を整備する必要がある。
なお、ア,ウ,エはソフトウエアを導入時より前に必要な作業である。
問題44
ソフトウェア開発における仕様変更の手順の要素を“変更内容の評価”、“変更の指示”、“変更の反映”、“変更要求の受付”としたとき、手順のAに該当するものはどれか。
ア | 変更内容の評価 |
イ | 変更の指示 |
ウ | 変更の反映 |
エ | 変更要求の受付 |
解答:ア
<解説>
ソフトウェア開発における仕様変更の手順は次のようになる。
- 変更要求の受付:変更要求を受け付ける。
- 変更内容の評価:変更要求の妥当性を評価する。
- 変更の指示:変更要求が妥当な場合は、変更担当者に指示をする。
- 変更の反映:変更を本番環境に反映する。
問題45
情報システムの安定稼動を妨げる様々な脅威への事前対策に関する説明のうち、適切なものはどれか。
ア | 外部からの不正侵入が完全に阻止できれば、不正アクセスへの事前対策としては問題ない。 |
イ | 自然災害に対しては予測が困難なので、人的災害に絞って事前対策を講じる。 |
ウ | すべてのデータをバックアップしておけば、ほかの事前対策は不要となる。 |
エ | 予想損失額や対策コストとのトレードオフを考慮して、必要な事前対策を講じる。 |
解答:エ
<解説>
ア | × | 不正侵入は外部だけでなく、内部からも行われる可能性がある。 |
イ | × | 自然災害についても事前対策を講じる必要がある。 |
ウ | × | すべてのデータをバックアップだけではなく、アクセス制御,不正アクセスやウィルスへの対応が必要である。 |
エ | ○ | 予想損失額や対策コストとのトレードオフを考慮して、必要な事前対策を講じる。 |
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